高圧太陽光の系統連系申込に必要な資料|単線結線図・PCS仕様・リレー整定を整理

高圧の自家消費太陽光を系統連系するときに準備する申込書、単線結線図、構内図、PCS仕様、保護継電器整定、運転パターンを実務順に解説します。

高圧太陽光の系統連系申込では、申込書だけでなく、単線結線図、構内図・付近図、太陽光パネルとPCSの仕様書、保護継電器の種類・整定範囲、運転パターン、既存受電設備の情報を揃えます。必要資料は逆潮流の有無、容量、発電者・需要者の別、一般送配電事業者で変わるため、着工直前ではなく基本設計段階で最新版を確認します。

高圧太陽光の単線結線図・PCS仕様・保護継電器整定資料を整理するイメージ
01

最初に揃える七つの資料

東京電力PGの高圧申込案内とFAQでは、系統連系申込書、発電設備の添付資料、設備仕様書、接続検討回答書、単線結線図、構内図・付近図などが案内されています。関西電力送配電も高圧需要者・発電者別の連系申込様式、出力制御機能付PCSの確認資料、リレー整定値協議依頼書を公開しています。

様式名は管内や契約形態で異なります。以下を設計図書の索引として準備し、提出先の最新版へ対応付けます。

  • ✓系統連系・受給に関する申込書
  • ✓単線結線図
  • ✓構内図・機器配置図・付近図
  • ✓太陽光モジュール・PCS・変圧器の仕様書
  • ✓保護継電器と遮断器の仕様・整定
  • ✓発電・需要の運転パターン
  • ✓既存契約・接続検討回答・出力制御資料
02

単線結線図は受電点からPCSまで追えるようにする

単線結線図には、受電点、計量、PAS・UGS、遮断器、変圧器、CT・VT・ZCT・ZPD、保護継電器、連系用遮断器、PCS、太陽光アレイを同じ電気経路上に示します。機器容量、変成比、遮断容量、接地、ケーブルサイズも審査・施工で照合できる粒度にします。

既存図面へ太陽光だけを追記すると、トリップ先や検出点が不明なまま残りがちです。既設図と現地を照合し、改修後の完成形として更新します。

03

保護継電器は機種名だけでなく整定と遮断先を示す

東京電力の高圧記載例では、OVGR、DGR、OVR、UVR、周波数、RPRなどの仕様・整定を記載する欄があり、整定値が未記載の場合は本申込時に協議するとされています。系統条件により希望値が変更される場合もあるため、施工業者だけで確定させません。

CT・VTの位置と極性、継電器の動作値・時限、PCS停止または遮断器開放の信号経路を整定表と二次回路図で揃えます。申込資料と竣工試験記録の整定が一致する管理が重要です。

04

逆潮流なしでも需要データを準備する

逆潮流なしの自家消費太陽光では、昼間の最小需要、休日・長期休暇、設備停止時の負荷を確認し、RPR等が頻繁に動作しない容量・制御を検討します。年間使用量だけではなく30分値や季節別運転パターンが役立ちます。

接続検討や本申込の前後で、PCS容量、台数、逆潮流条件、蓄電池併設、契約電力が変わると再確認が必要になる場合があります。仕様変更を営業・設計・施工・申請担当で共有してください。

05

よくある質問

Q.全国共通の様式を一つ出せばよいですか?

A.共通様式に加え、一般送配電事業者や申込形態ごとの資料があります。連系エリアの最新版を確認してください。

Q.PCSのカタログだけで足りますか?

A.型式、容量、出力制御、単独運転検出、保護機能など審査に必要な仕様が読み取れる資料が必要です。採用型式と提出資料を一致させます。

Q.整定値は施工後に決めればよいですか?

A.連系協議で必要になります。希望値を準備し、一般送配電事業者との協議結果を設計・試験へ反映します。

POINT

この記事のまとめ

高圧太陽光の連系申込は、申込書、単線結線図、配置図、機器仕様、保護継電器整定、運転データを一つの設計条件として揃える作業です。提出先の最新版を基本設計段階で確認し、申込・施工・竣工試験の条件を一致させてください。

PROJECT CONSULTATION

太陽光発電の計画について相談する

電力データ、屋根・土地、受変電設備などを確認し、設備容量と工事条件を整理します。計画に合わせて、設計から施工まで対応します。

資料がすべて揃っていなくても、現在分かる範囲からご相談いただけます。

相談窓口:マッサパワーマネジメント株式会社。運営者情報・編集方針を確認する

確認事項を整理する3分診断の回答は、この相談フォームに引き継げます。

REFERENCES

参考にした一次情報

NEXT STEP
RE:ENERGY LETTER

新しい記事と実務資料を、まとめて受け取れます。

工場・倉庫・公共施設の担当者向けに、設備投資の判断に役立つ記事や資料を週1回程度お送りします。情報収集の段階でもお使いいただけます。

配信内容を見て登録する →

本記事は各社・公的機関が公表した情報をもとに、一般的な検討ポイントを独自に整理・解説したものです。掲載組織との提携・推奨関係を示すものではなく、個別案件の設計・法令判断を代替しません。設備条件や最新制度は案件ごとにご確認ください。

本記事の文章・図表・構成の著作権は運営者に帰属します。無断転載・複製・再配布はできません。引用や利用についてはコンテンツ利用条件をご確認ください。