OVR（過電圧継電器）は電圧が整定値を上回った状態、UVR（不足電圧継電器）は電圧が整定値を下回った状態を検出します。器具番号はOVRが59、UVRが27です。ただし、継電器の名称だけでは保護範囲は決まりません。どのVT・母線の電圧を見ているか、動作値と時限、復帰条件、PCS内蔵保護との関係、どの遮断器やPCSを停止させるかを、単線結線図・整定表・二次回路図で確認します。
先に結論｜OVRは電圧上昇、UVRは電圧低下を検出する
OVRは、電圧制御の異常などで電圧が上昇したときに動作する保護要素です。UVRは、停電、短絡事故、電圧制御の異常などによる電圧低下を検出します。どちらも電圧の異常を検出しますが、監視する方向と動作条件が反対です。
継電器は通常、VTなどで扱える値に変換した電圧を入力として受けます。盤面にOVR・UVRが見当たらなくても、多機能形の保護継電器やPCSに機能が内蔵されている場合があります。機器の台数ではなく、使用中の保護要素と信号経路を機能一覧で確認してください。
OVGRとは別物｜相電圧と零相電圧を混同しない
OVRと名称が似るOVGRは、地絡過電圧継電器です。OVRが通常の相電圧・線間電圧の上昇を監視するのに対し、OVGRはZPDやEVTなどから零相電圧を受け、地絡に伴う対地電圧の変化を検出します。OVRをOVGRの代用と考えたり、器具番号59と64を同じ要素として扱ったりしません。
太陽光や蓄電池の高圧連系では、OVR・UVRに加えて、OVGR、周波数継電器、逆電力継電器、単独運転防止などが組み合わされます。必要な保護は発電設備の方式、逆潮流の有無、接続する系統、一般送配電事業者との協議で変わります。
整定値は機器の初期値や他案件から転記しない
整定で確認するのは、動作電圧だけではありません。動作時限、復帰値、復帰時限、瞬時の電圧変動で不要動作しない条件、連系点での検出範囲を一組で確認します。多機能形では、同じ入力電圧を複数の保護要素が使うため、設定変更が他の機能へ影響しないかも見ます。
東京電力パワーグリッドが公表する高圧発電設備向け資料には、系統連系に必要な保護リレーと標準的な整定範囲の例が示されています。ただし、標準値は個別案件の確定値ではありません。実際の整定は、接続検討回答、技術要件、発電設備・PCSの仕様、一般送配電事業者との協議結果を優先します。
需要設備側のUVRを、系統連系用UVRと同じ目的とみなさないことも重要です。停電検出、設備保護、非常用電源の切替、発電設備の解列では、動作後に何を止め、何を残し、復電時にどう再起動するかが異なります。
増設・更新では整定表と二次回路図を同時に直す
太陽光PCSや蓄電池PCSを増設すると、既設の電圧保護とPCS内蔵保護が重なる場合があります。どちらか一方があるから他方を省略できるとは限りません。連系申込の整定値、現地機器の設定、完成図、試験成績書が一致しているかを確認します。
継電器更新では、入力電圧、制御電源、出力接点の種類と容量、端子配置、無電圧・電圧引外し、警報保持、事故記録の保存条件を照合します。外形が合っても、復帰方式や接点論理が違えば二次回路をそのまま使えません。
試験は継電器へ試験電圧を与えて動作値・時間を測る単体試験と、意図したPCS・遮断器・警報まで動くことを確認する連動試験を分けます。試験後は整定、試験端子、短絡片、制御電源、遮断器位置の復旧を記録します。
よくある質問
Q.UVRが動作したら、停電原因は電力会社側ですか？
A.系統側停電だけでなく、構内短絡、VT回路、ヒューズ、制御電源、配線、設定なども確認対象です。動作表示と監視ログを保存し、単線結線図から検出範囲を追います。
Q.OVR・UVRがPCSに内蔵されていれば外部継電器は不要ですか？
A.一律には判断できません。連系点、遮断先、設備区分、一般送配電事業者の要件、既設保護との協調を確認します。
Q.電圧が正常へ戻ればすぐ再投入できますか？
A.原因と復旧条件の確認が先です。自動復帰・再起動の条件も含め、電気主任技術者等の管理下で判断してください。
POINT
この記事のまとめ
OVR（59）は過電圧、UVR（27）は不足電圧を検出します。名称だけで判断せず、VT入力、動作値・時限・復帰条件、PCS内蔵保護、警報・停止・遮断先を整定表と二次回路図で照合し、単体試験と連動試験まで確認してください。
太陽光・蓄電池増設時の電圧保護と遮断範囲を整理する
既設のOVR・UVR、VT、PCS内蔵保護、遮断器の仕様と整定を照合し、系統連系申込、盤改修、試験までの確認事項を整理します。
- ✓VT入力と監視する母線を確認
- ✓動作値・時限・復帰条件を一覧化
- ✓PCS停止と遮断器開放の信号経路を照合
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参考にした一次情報
本記事は各社・公的機関が公表した情報をもとに、一般的な検討ポイントを独自に整理・解説したものです。掲載組織との提携・推奨関係を示すものではなく、個別案件の設計・法令判断を代替しません。設備条件や最新制度は案件ごとにご確認ください。
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