大日本印刷（DNP）は2026年9月29日、福島県西白河郡の泉崎工場に10,813kWの太陽光発電設備を導入し、2027年6月に発電を始める計画を発表しました。オンサイトPPA方式を採用し、両面採光型モジュールの下へ8万㎡の反射シートを敷くことで、発電量を約6％増やす見込みです。公表値はDNPの想定であり、実績ではありません。
10MW級を工場敷地へ新設
設置場所はDNP泉崎工場の敷地内で、太陽光パネル容量は10,813kWです。発電開始は2027年6月を予定し、年間GHG排出削減量は約6,332トンを見込んでいます。設備は第三者が設置・運営し、工場が発電電力を購入するオンサイトPPAです。
同工場では2024年8月から屋根置き太陽光1,741kWを稼働させています。今回の計画は地上設置を加え、既存の屋根利用から工場敷地全体の再エネ活用へ広げるものです。PPA事業者、契約期間、PPA単価、年間発電量は公表されていません。
| 項目 | 公表内容 |
|---|---|
| 発表日 | 2026年9月29日 |
| 場所 | DNP泉崎工場・福島県西白河郡 |
| 太陽光容量 | 10,813kW |
| 発電開始 | 2027年6月予定 |
| 方式 | オンサイトPPA・自家消費型 |
| GHG削減 | 年間約6,332トンの想定 |
両面モジュールと反射シートを組み合わせる
両面採光型モジュールは表面の直達・散乱光に加え、地面から反射した光を裏面でも受けます。DNPは地面に自社の反射シートを8万㎡敷設し、地表面の反射率を高めることで発電量を約6％増やすとしています。シートには遮光による防草性能も持たせ、除草負荷の低減を狙います。
発電量の増加率は、モジュール高さ、列間隔、地面の反射率、汚れ、積雪、影、保守状態で変わります。6％は全案件へそのまま転用できる数字ではありません。比較では、シートの設置・交換・排水・防火・歩行性を含む維持費と、増える発電量の両方を確認します。
工場需要家が参考にできる点
広い敷地を持つ工場では、屋根だけでなく遊休地や構内用地を組み合わせることで、オンサイト供給量を増やせます。一方、10MW級になると、構内配電、受変電設備、保護協調、出力制御、工事中の動線、造成・排水、防災計画が屋根置き案件より大きな検討項目になります。
反射材を使う場合は、周辺道路・建物への反射、シートの固定、風、雑草、清掃、廃棄まで仕様へ入れる必要があります。発表資料には施工条件や契約条件の詳細がないため、今回の事例は技術選択の方向性として読み、個別案件の採算や安全性を推定しないことが重要です。
POINT
この記事のまとめ
DNPは泉崎工場へ10,813kWのオンサイトPPA太陽光を計画。両面モジュールと8万㎡の反射シートで発電量約6％増を見込むが、維持管理・反射・排水を含む条件確認が必要。
参考にした一次情報
本記事は各社・公的機関が公表した情報をもとに、一般的な検討ポイントを独自に整理・解説したものです。掲載組織との提携・推奨関係を示すものではなく、個別案件の設計・法令判断を代替しません。設備条件や最新制度は案件ごとにご確認ください。
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