マツダは2026年10月30日、KDセンターと三次事業所の安全実験3号棟で、オンサイトPPAによる太陽光発電を導入すると発表しました。三次では新品の車載用リチウムイオン電池を使う定置型蓄電池を組み合わせます。発表時点の供給開始予定はKDセンターが11月、三次が12月です。この記事は稼働完了の報告ではなく、同社が公表した導入計画を扱います。一次情報確認日:2026年11月6日。

2拠点で計3MWの太陽光、供給開始時期は別々
オンサイトPPAの供給元はオリックスです。公表された規模は次のとおりで、年間発電量は初年度の予測値です。実際の発電実績や電力料金の削減実績とは区別して読む必要があります。
| 施設 | 太陽光パネル容量 | 初年度の予測発電量 | 供給開始予定 |
|---|---|---|---|
| KDセンター | 2.2MW | 2.6GWh | 2026年11月 |
| 三次事業所 安全実験3号棟 | 0.8MW | 0.9GWh | 2026年12月 |
三次の蓄電池は、使用済み車載電池の再利用ではない
同社は三次の蓄電池について、新品の車載用リチウムイオン電池を活用すると説明しています。太陽光の余剰を蓄えて自家消費に回すとともに、ピークカットに使う計画です。
編集部の見方として、注目点は電池の出自だけでなく、発電時刻と電力を使う時刻をずらす運用にあります。ほかの工場が参考にする場合も、太陽光の容量と蓄電池の容量だけを比較せず、昼間の余剰、放電先、ピークの発生時刻を合わせて検討する必要があります。発表にない蓄電池容量や契約単価は、本記事では補っていません。
KDセンターの余剰は「環境価値」の活用と説明
KDセンターでは余剰電力の環境価値を東洋鋼鈑が活用することも示されました。環境価値とは、電気の量とは区別して扱う再エネ由来などの属性です。この発表だけから、余剰電力そのものを東洋鋼鈑へ直接送る仕組みだとは言えません。
複数社で再エネを使う計画では、電気を受け取る先、環境価値が帰属する先、脱炭素の実績として扱う範囲を分けて確認することが参考になります。本件の特徴は、構内の蓄電による利用時間の調整と、企業間の環境価値活用という異なる方法を同時に進めている点です。
POINT
この記事のまとめ
マツダの計画は、屋根上太陽光に新品の車載電池を組み合わせる三次の取組と、KDセンターの環境価値活用を含みます。予測発電量と実績、電力の供給と環境価値の帰属を分けて読むことが、他の需要家の検討にも役立ちます。
参考にした一次情報
本記事は各社・公的機関が公表した情報をもとに、一般的な検討ポイントを独自に整理・解説したものです。掲載組織との提携・推奨関係を示すものではなく、個別案件の設計・法令判断を代替しません。設備条件や最新制度は案件ごとにご確認ください。
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