CO2濃度制御は、室内の二酸化炭素濃度を手掛かりに、換気設備の風量や運転を調整する方法です。在室人数が変わる部屋の過剰換気を見直せますが、CO2だけで全ての汚染物質や必要換気量を判断するものではありません。制御できる系統と、常時確保する換気を先に分けます。 一次情報確認日:2026年11月18日。

換気を減らせばよい、という制御ではない
省エネルギーセンターは、過剰な換気が換気負荷・空調負荷を増やすとして、対象空間と機器能力の確認、外気取入れ量の適正化を挙げています。外気を温めたり冷やしたりする負担と、送風機そのものの電力を分けて考えます。
工場では会議室・事務室と、生産工程、厨房、薬品・粉じんを扱う区画で必要条件が違います。人が少ないという理由だけで、局所排気や工程上必要な排気まで止める計画にはしません。設備管理者と設計者が用途・排気の目的を確認してください。
全熱交換器・スケジュール制御との違い
機器の種類と制御の方法は別の軸です。全熱交換器にCO2濃度制御を組み合わせることもあります。以下は方式を比較するための整理で、特定製品の標準仕様ではありません。
センサーの数値を、どこで測った値かまで確認する
2026年11月19日追記:NDIRという測定方式と、自動基準値補正の前提は別です。24時間使用する部屋では、低濃度に戻る時間があるか、採用型式の校正条件を確認します。
厚生労働省の測定器使用上の留意点は、校正、窓・ドア・換気口や人の呼気の影響を避ける配置を示しています。同資料の1,000ppmは換気確認の目安として示された値です。本記事から全施設共通の制御設定値や法的な適合判定を決めないでください。
表示値、制御に使う値、正式な空気環境測定の記録は目的が異なります。広い室内や間仕切りのある部屋では、一つの測定値がどの範囲を代表するかを確認します。センサーを置けば自動的に必要換気量が満たされるわけではありません。
見積前に五つの条件をそろえる
既存の換気系統図と部屋用途、利用時間を用意し、制御会社・設備会社に同じ条件を伝えます。以下は編集部の確認リストです。
- ✓対象:どの部屋・給気・排気を一組として制御するか。対象外の排気は何か
- ✓設備:既存ファンやダンパを使うか、制御盤・配線・通信・電源を追加するか
- ✓運用:最低限維持する風量、手動優先、営業時間外の利用をどう扱うか
- ✓異常時:センサー故障、通信断、電源復帰時の運転と通知先はどうなるか
- ✓引渡し:風量調整、動作試験、設定表、ログ、校正・点検の担当を誰が受け取るか
導入効果は、人数・外気・運転時間と一緒に読む
導入前後で電気代だけを比較せず、同じ系統の使用量と運転時間、在室状況、温湿度、CO2濃度の記録をそろえます。外気条件や料金単価が変われば、設備の省エネとは別に支払額が変わります。省エネ効果の計測・検証の比較条件を契約前に確認します。
換気量を見直して室内環境を維持できたかと、どれだけ費用を削減できたかは両方を確認します。省エネ率の一律保証や、他施設の削減率の転用はできません。
よくある疑問
Q.CO2濃度が低ければ換気を止められますか?
A.その数値だけでは決められません。用途、必要風量、排気の目的、設計条件と異常時動作を確認します。
Q.全熱交換器の更新が必須ですか?
A.既存設備への制御追加で対応できる場合もあります。対応信号、ファン・ダンパの仕様、現地試験で判断します。
Q.空気清浄機の性能確認にも使えますか?
A.厚生労働省は、ろ過式空気清浄機はCO2濃度を下げないため、その効果評価には適さないとしています。
参考にした一次情報
本記事は各社・公的機関が公表した情報をもとに、一般的な検討ポイントを独自に整理・解説したものです。掲載組織との提携・推奨関係を示すものではなく、個別案件の設計・法令判断を代替しません。設備条件や最新制度は案件ごとにご確認ください。
本記事の文章・図表・構成の著作権は運営者に帰属します。無断転載・複製・再配布はできません。引用や利用についてはコンテンツ利用条件をご確認ください。