CT・VTの定格負担(VA)は、所定の確度や性能を保って接続できる二次側の負担を示す定格です。使用負担は、電流計・電力計・保護継電器など接続機器の負担に、端子台や二次ケーブルの負担を加えて確認します。盤に空き端子があっても、新しい計器を追加すると定格負担を超え、計測誤差や保護継電器の動作へ影響するおそれがあります。変成比だけでなく、確度階級、用途、定格負担、二次配線を同時に確認します。

先に結論|銘板のVAと接続機器・配線のVAを比べる
CT・VTの銘板や仕様書には、変成比、二次定格、確度階級、定格負担などが示されます。定格負担が25VAのCTだから25VAを常に消費するという意味ではなく、組み合わせる計器・継電器と配線の合計負担を確認するための定格です。
使用負担が定格負担を超えると、CTの二次電流やVTの二次電圧が想定どおりにならず、指示値や電力量、保護継電器の入力に誤差が生じる可能性があります。反対に、保護用CTでは単純に負担を小さくすればよいとも限らず、確度階級や過電流時の特性を含めて選びます。
| 用語 | 意味 | 確認資料 |
|---|---|---|
| 定格負担 | CT・VTが所定性能を保つために定められた二次負担 | 銘板、仕様書、試験成績書 |
| 機器負担 | 電流計、電力計、保護継電器、変換器などの入力負担 | 各機器の仕様書 |
| 配線負担 | 二次ケーブル・端子・接点の抵抗等による負担 | ケーブル長・断面積・導体抵抗 |
| 使用負担 | 機器負担と配線負担などの合計 | 負担計算書、二次回路図 |
CTの配線負担は二次電流の二乗に比例する
抵抗Rの二次配線へ電流Iが流れるとき、配線が受け持つ負担はI²Rで計算できます。富士電機テクニカは、定格二次電流5A、断面積2mm²、片道5m(往復10m)の銅線例で、配線負担を2.34VAと示しています。これは計算例であり、実際には使用する導体の抵抗値、往復長、端子や接点を確認します。
同じ抵抗なら、二次電流5A回路の配線負担は1A回路の25倍です。長距離配線では、CTの二次定格、ケーブル断面積、経路を見直す理由になります。ただし、既設CTを独断で5Aから1Aへ変更すると、計器・継電器の入力定格や整定が合わなくなります。
| 条件 | 値 |
|---|---|
| 導体抵抗 | 9.355Ω/km |
| 往復長 | 10m |
| 二次電流 | 5A |
| 配線負担 | 9.355×10×5²×10⁻³=2.34VA |
接続機器の負担は仕様書で積み上げる
電流計、電力計、電力量計、保護継電器、トランスデューサーには、電流入力または電圧入力の負担が仕様書に記載されます。三相回路では相ごとの回路構成、共用CT・VT、試験端子、切替スイッチを二次回路図で追います。
デジタル機器は入力負担が小さい傾向がありますが、型式や入力レンジで異なります。既設のアナログ計器をデジタル計器へ交換する場合も、合計VAだけでなく、二次定格、結線、極性、周波数、確度、保護用・計器用の用途を照合します。
- ✓CT・VTの銘板と試験成績書
- ✓接続する計器・継電器の入力負担
- ✓二次ケーブルの材質、断面積、往復長
- ✓試験端子、切替器、端子台、接点の構成
- ✓相ごとの結線と接地位置
VTは電圧降下とヒューズ・配線も確認する
VT二次回路では、計器や継電器の負担と配線インピーダンスによる電圧降下を確認します。計量用、保護用、監視用を一つのVTへ追加接続すると、遠端の入力電圧や位相差へ影響する場合があります。
VT二次にはヒューズや配線用遮断器が設けられることがあります。保護器具の接触抵抗、端子の緩み、長距離配線は、負担計算だけでなく電圧降下・欠相の原因として点検します。回路追加では既設ヒューズの容量を安易に上げず、VT定格と二次配線の保護協調を確認します。
計器追加・更新で確認する手順
まず、単線結線図と二次回路図から、対象CT・VTの変成比、二次定格、確度階級、定格負担、用途、接地を確認します。次に接続機器を全数拾い、仕様書の負担を相ごとに積み上げ、配線負担を加えます。
計算上の余裕だけで判断せず、経年設備では端子の緩み、腐食、継ぎ足し配線、図面未反映の機器を現地確認します。更新後は一次・二次注入など適切な試験、極性、指示値、保護継電器入力、監視伝送、遮断器までの総合動作を確認します。
| 段階 | 確認内容 |
|---|---|
| 図面確認 | 変成比、二次定格、確度階級、定格負担、用途、接地 |
| 負担計算 | 機器負担、配線負担、相別合計、将来増設分 |
| 現地照合 | 端子番号、ケーブル長・断面、未記載機器、劣化 |
| 施工 | CT短絡、VT切離し、極性、締付、試験端子の復旧 |
| 試験 | 指示・計量、継電器入力、監視伝送、総合動作 |
保護用CTは確度階級と過電流特性を分けて見る
保護継電器用CTは、通常負荷時の計測精度だけでなく、事故電流時にどこまで正しく二次電流を再現できるかが重要です。仕様書の確度階級、過電流定数、過電流強度を確認し、単純なVA比較だけで代替品を選びません。
CT飽和や負担増加は、OCRなどの動作値・時限へ影響する可能性があります。系統短絡電流、保護協調、リレー入力、二次配線をまとめて検討し、メーカーまたは保護協調を扱う専門者へ確認します。
よくある質問
Q.定格負担40VAのCTへ、負担5VAの計器を8台つなげられますか。
A.配線負担や相別結線、各機器の仕様、確度階級を含まないため、その計算だけでは判断できません。仕様書と二次回路図で合計負担を確認します。
Q.使用負担が小さければ小さいほどよいですか。
A.一般計器用と保護用で要求特性が異なります。CT・VTの形式、確度階級、メーカーが示す使用範囲を確認してください。
Q.空き端子へ監視装置を追加できますか。
A.端子の空きは容量の余裕を意味しません。入力負担、変成比、極性、回路の分離、計量・保護への影響を確認してから設計します。
POINT
この記事のまとめ
CT・VTの定格負担VAは、接続できる機器と二次配線を評価するための定格です。計器・継電器の入力負担とケーブル負担を相ごとに積み上げ、変成比、確度階級、用途、極性、接地、保護特性まで確認してから機器を追加・交換します。
省エネ設備の更新について相談する
電気料金明細、設備台帳、運転状況を確認し、空調・キュービクル・太陽光などの更新方針を整理します。現地調査や設計・施工まで対応します。
資料がすべて揃っていなくても、現在分かる範囲からご相談いただけます。相談窓口:マッサパワーマネジメント株式会社。運営者情報・編集方針を確認する
確認事項を整理する3分診断の回答は、この相談フォームに引き継げます。
参考にした一次情報
本記事は各社・公的機関が公表した情報をもとに、一般的な検討ポイントを独自に整理・解説したものです。掲載組織との提携・推奨関係を示すものではなく、個別案件の設計・法令判断を代替しません。設備条件や最新制度は案件ごとにご確認ください。
本記事の文章・図表・構成の著作権は運営者に帰属します。無断転載・複製・再配布はできません。引用や利用についてはコンテンツ利用条件をご確認ください。